「国内販売シェア４０％の確保は、トヨタにとって１つの旗印。これからはさらに優勝劣敗がはっきりすることになるし、国内空洞化を避ける条件でもあり、その旗印に向けて一丸となることが必要なんだ」社長の発言はいつも明快だった。「自動車業界最大手のトップがなりふり構わずシェア拡大を口にするのはいかがなものか」との業界他社からの批判も、優勝劣敗論であっけかんとかわした。しかし、その言葉の裏には、「トヨタといえどこの大きな変革期に安閑としてはいられない。危機感を持ってトヨタの変革を進めなければ」という社長の胸の内が秘められていたのだ。売上高１２兆２４３８億円、経常利益７０８２億円、純利益３８５９億円。これは、社長がトヨタの変革を目指して様々な経営の断行を進めていた１９９７年３月期の同社の連結決算の業績である。たしかに円安の追い風はあったが、自動車メーカーだけでなく、日本の産業界で規模・利益とも断トツだった。だが、その収益性を示す代表的指標である連結ベースの株主資本利益率（ROE）を見ると、改善されたものの７．０％。これに対し米ビッグスリーのそれは２０％を超していた。
[参考情報]
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